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シニアビジネスは男がつくる | ||
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第2章 シニアビジネスを成功に導く12のポイント
「コミュニティービジネス」だって稼がなければダメ
ところで、団塊の世代は引退したあとの希望として、1NPOを作るか、2ソバうちをしたいと答える人が非常に多いと聞きます。 ソバうちはともかくとして、NPOの活動のような「コミュニティービジネス」に関心を示すシニアが増えているのはたしかです。数カ月前もコミュニティービジネスの可能性について書かれた記事を目にしました。 簡単に説明しましょう。地域社会の問題をビジネスの手法で解決し、収入を得る住民主体のビジネスを言えばいいでしょうか。「自分おこしができる魅力」があるわけですね(読売新聞 夕刊 二〇〇六年七月一二日)。 核となるのが商品ではなくて地域社会ですから、ビジネスにするときには、あらゆる業種が絡んでくることになります。 シニアの基本ニーズは、「こだわり」「つながり」「役に立ちたい」ですから(予測エイジ 二〇〇六年九月号)、この活動が活発になれば、昔の近所づき合いみたいなものが復活する可能性も高いでしょう。地域に密着した商売をする商店街も復活してくるだろうと思っています。 コミュニティーについての概念を簡単に説明すると、 1 人々が共同体意識を持って共同生活を営む一定の地域、およびその人々の集団。地域社会、共同体。 2 転じてインターネット上で共通の関心を持ち、メッセージのやりとりを行う人々の集まり。 3 アメリカの社会学者マッキーバー(R. M. MacIver)が定式化した社会類型のひとつ。血縁・地縁など自然的結合により共同生活を営む社会集団(『デイリー新語辞典』三省堂提供より)。 などが特徴です。 アメリカでシニアビジネスのツアーに参加したときに感じたことがあります。シニアマーケットでコミュニティービジネスを成功させるには、助け合い、ボランティア、コミュニケーションをとれる関係を作らないといけないのですが、その活動は生活そのものなのです。 つまり、コミュニティービジネスは生活シーンすべてがかかわってくるので、全業種が対象になると言えるでしょう。具体的には、衣食住はもちろん、旅行業も、運送業もという具合です。 コミュニティービジネスは、ちょっと前からブームでした。でも実際うまくいっている例は少ない。 なぜでしょう。単純です。ボランティアからのアプローチが強すぎるのです。やはりビジネスですから収益が基本ということを絶対忘れてはいけません。